40代の平均年収って、実際いくらなんだろう。
40代前半と後半でどのくらい違うのか、男女や正社員かどうか、会社の規模でどう変わるのかも知りたい。
40代の給与は、国税庁と厚生労働省の2つの国の統計で確かめられます。
この記事では、その2つの統計の令和7年の数字だけを使って、40代の年収を整理します。
🎯 この記事の結論
国税庁の令和7年分の統計で、40代の平均給与は約541万円です（当サイトが40〜44歳と45〜49歳を合わせて計算）。
40〜44歳は約531万円、45〜49歳は約550万円です。
男女別では、40代の男性が約666万円、女性が約374万円で、差は約292万円です。
フルタイムで働く人に限った厚生労働省の統計では、40〜44歳が約595万円、45〜49歳が約614万円です。
45〜49歳の月給（所定内給与額）の真ん中の人（中位数）は33万4,800円です。
📋 この記事でわかること
- 40〜44歳・45〜49歳の平均年収（国税庁）
- フルタイムで働く40代の年収の目安（厚生労働省）
- 月給の中位数と、自分の位置の確かめ方
- 男女別・正社員と正社員以外の違い
- 学歴別・業種別・会社の規模別の違い
- 今の勤め先での勤続年数による違い
- 40代で年収を上げるための考え方
このサイトは、誰が書いているの？
行政書士・介護福祉士・社会福祉士の資格を持つサイト運営者です。
体験談ではなく、国の統計の数字を正確に読み解くことに徹します。
💰 40代の平均年収は約541万円｜国税庁の統計
国税庁の「民間給与実態統計調査」は、民間の会社などが支払った給与を、源泉徴収のデータから集計している国の統計です。
令和7年分の結果は、2026年9月に公表されました。
この統計の年齢の区切りは「40〜44歳」「45〜49歳」の5歳きざみで、「40代」というまとまった数字はありません。
そこで、2つの年齢階層の人数と給与の総額を合わせて、40代全体の平均を当サイトで計算しました。
| 年齢 | 人数 | 男女計 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|---|---|
| 40〜44歳 | 約546万人 | 約531万円 | 約648万円 | 約370万円 |
| 45〜49歳 | 約631万人 | 約550万円 | 約683万円 | 約377万円 |
| 40代全体（当サイト計算） | 約1,177万人 | 約541万円 | 約666万円 | 約374万円 |
| （参考）全年齢 | 約5,163万人 | 約487万円 | 約597万円 | 約342万円 |
出典：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」 第11表（1年を通じて勤務した給与所得者）。40代全体は、40〜44歳と45〜49歳の給与総額の合計を人数の合計で割って当サイトが計算。
40〜44歳の平均給与は531万2,000円、45〜49歳は549万8,000円で、40代の前半と後半で約19万円の差です。
40代全体の約541万円は、全年齢の平均約487万円より約55万円高い水準です。
男性は45〜49歳で約683万円と、全年齢の男性の平均約597万円を約86万円上回ります。
女性は40〜44歳が約370万円、45〜49歳が約377万円で、年齢による差は小さくなっています。
なお、次の年代の50〜54歳の平均給与は約568万円です。
国税庁の統計では、男性の平均給与は55〜59歳まで年齢とともに上がっています。
⚠️ 国税庁の数字を読むときの注意
この統計の「1年を通じて勤務した給与所得者」は、1月から12月まで引き続き勤務し、12か月分の給与を受け取った人です。
正社員だけでなく、パート・アルバイトとして働く人も含まれます。
そのため、年の途中で転職した人はこの数字に入らず、フルタイムの正社員だけの平均でもない点に注意が必要です。
📊 フルタイムで働く40代の年収の目安｜厚生労働省の統計
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」は、全国の事業所に毎年6月分の給与などを尋ねている国の統計です。
パートなどの短時間労働者を除いた「一般労働者」の数字があるので、フルタイムで働く40代の給与を確かめられます。
ただし、統計に「年収」という項目はないため、当サイトで次の式で年収の目安を計算しています。
📝 年収の目安の計算式
年収の目安＝きまって支給する現金給与額（6月分の月給・残業代などを含む）×12＋年間賞与その他特別給与額（前の年1年間の賞与など）
税金や社会保険料を引く前の「額面」の金額です。
対象は企業規模10人以上の民間事業所です。
| 年齢 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 所定内給与額（月） | きまって支給する現金給与額（月） | 年間賞与など | 年収の目安 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 40〜44歳 | 42.5歳 | 12.3年 | 36万4,300円 | 39万8,300円 | 116万7,200円 | 約595万円 |
| 45〜49歳 | 47.6歳 | 14.9年 | 37万7,900円 | 40万9,400円 | 122万3,400円 | 約614万円 |
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」産業大分類 第1表（産業計・企業規模10人以上・男女計・学歴計）。年収の目安は当サイト計算。
40〜44歳は、39万8,300円×12か月に賞与など116万7,200円を足して、約595万円です。
45〜49歳は、40万9,400円×12か月に賞与など122万3,400円を足して、約614万円です。
40代の前半から後半にかけて、月給は約1.1万円、賞与などは約6万円増えています。
50〜54歳になると、年収の目安は約634万円です。
50代前半にかけても、年収の目安はさらに上がっています。
🔍 国税庁と厚生労働省で数字が違う理由
- 国税庁：パート・アルバイトも含む。1年を通じて勤務した人の1年間の給与の実額
- 厚生労働省：短時間労働者を除くフルタイムの人。6月分の月給と前の年の賞与から当サイトが計算した目安
- 厚生労働省の数字は企業規模10人以上の事業所が対象で、国税庁は小さな事業所も含む
📏 40代の年収の中央値は？｜公表があるのは月給の中位数だけ
国税庁の統計では、年収の中央値は公表されていません。
厚生労働省の統計には、毎月の所定内給与額（残業代や賞与を除いた月給）の「中位数」が公表されています。
中位数とは、給与の低い人から順に並べたとき、ちょうど真ん中にいる人の金額です。
| 年齢 | 下から10% | 下から25% | 中位数（真ん中） | 上から25% | 上から10% | 平均 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 40〜44歳 | 21万3,000円 | 25万9,500円 | 32万5,500円 | 41万6,600円 | 54万6,900円 | 36万4,300円 |
| 45〜49歳 | 21万2,000円 | 26万900円 | 33万4,800円 | 43万9,900円 | 58万2,700円 | 37万7,900円 |
出典：厚労省 令和7年賃金構造基本統計調査 第3表（所定内給与額の分布特性値・産業計）（男女計・学歴計・企業規模10人以上）。平均は厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」産業大分類 第1表の所定内給与額。
45〜49歳の所定内給与額は、真ん中の人が33万4,800円で、平均の37万7,900円より約4.3万円低くなっています。
一部の給与の高い人が平均を引き上げるため、平均は真ん中の人より高く出ます。
45〜49歳では、下から10%の人は21万2,000円、上から10%の人は58万2,700円です。
男女別の中位数は、45〜49歳で男性37万5,200円、女性27万6,100円です。
全年齢の中位数や世帯の所得の中央値は、年収の中央値の記事でまとめています。
📝 自分の月給とくらべるときのポイント
- 所定内給与額は、基本給に、通勤手当や家族手当など毎月決まって支払われる手当を足した金額
- 残業代（時間外勤務手当）・深夜勤務手当・休日出勤手当や、賞与は含めない
- 税金や社会保険料を引く前の額面でくらべる
- 年収の中央値は、国の統計では公表されていない
👥 40代の年収を男女別に見る
| 年齢 | 男性（国税庁） | 女性（国税庁） | 男性（厚労省・フルタイム） | 女性（厚労省・フルタイム） |
|---|---|---|---|---|
| 40〜44歳 | 約648万円 | 約370万円 | 約664万円 | 約470万円 |
| 45〜49歳 | 約683万円 | 約377万円 | 約697万円 | 約473万円 |
出典：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」 第11表／厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」産業大分類 第1表。厚労省の値は当サイト計算の年収の目安。
国税庁の数字では、男女の差は40〜44歳で約278万円、45〜49歳で約306万円です。
フルタイムで働く人に限った厚生労働省の数字でも、差は40〜44歳で約195万円、45〜49歳で約224万円です。
国税庁の数字にはパートなどで働く人も含まれ、1年を通じて勤務した正社員以外の人は、全年齢で女性867万人・男性438万人と人数に差があります。
👔 正社員と正社員以外の40代の年収
厚生労働省の統計では、フルタイムで働く人を「正社員・正職員」と「正社員・正職員以外」に分けた数字もあります。
国税庁の統計にも正社員の平均給与はありますが、年齢別の数字は公表されていません。
| 年齢 | 正社員 所定内給与額（月） | 正社員 賞与など（年） | 正社員 年収の目安 | 正社員以外 所定内給与額（月） | 正社員以外 賞与など（年） | 正社員以外 年収の目安 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 40〜44歳 | 37万9,000円 | 127万8,700円 | 約626万円 | 23万600円 | 15万1,700円 | 約312万円 |
| 45〜49歳 | 39万5,600円 | 135万2,900円 | 約650万円 | 23万3,400円 | 17万円 | 約317万円 |
出典：厚労省 令和7年賃金構造基本統計調査 雇用形態別 第1表（正社員・正職員計）／同（正社員・正職員以外計）（産業計・企業規模10人以上・男女計・一般労働者）。年収の目安は当サイト計算。
正社員の年収の目安は、40〜44歳が約626万円、45〜49歳が約650万円です。
正社員以外は、40〜44歳が約312万円、45〜49歳が約317万円です。
45〜49歳では、正社員と正社員以外の差が約333万円になります。
特に賞与などは、正社員が年135万2,900円、正社員以外が年17万円と大きく違います。
男性の正社員は45〜49歳で約716万円、女性の正社員は約518万円です。
🎓 学歴別に見る40代の年収
| 学歴 | 40〜44歳 年収の目安 | 45〜49歳 年収の目安 | 45〜49歳 所定内給与額の中位数 |
|---|---|---|---|
| 高校 | 約501万円 | 約525万円 | 30万1,900円 |
| 専門学校 | 約510万円 | 約530万円 | 31万7,700円 |
| 高専・短大 | 約542万円 | 約552万円 | 31万3,900円 |
| 大学 | 約707万円 | 約755万円 | 40万6,900円 |
| 大学院 | 約963万円 | 約1,051万円 | 56万8,600円 |
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」産業大分類 第1表／厚労省 令和7年賃金構造基本統計調査 第3表（所定内給与額の分布特性値・産業計）（男女計・企業規模10人以上・一般労働者）。年収の目安は当サイト計算。
45〜49歳では、大学卒が約755万円、高校卒が約525万円で、約230万円の差です。
40〜44歳の差は約206万円です。
大学院卒は45〜49歳で約1,051万円です。
🏭 業種別に見る40代の年収
| 業種 | 40〜44歳 | 45〜49歳 |
|---|---|---|
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 約977万円 | 約968万円 |
| 金融業・保険業 | 約844万円 | 約826万円 |
| 情報通信業 | 約735万円 | 約794万円 |
| 学術研究・専門・技術サービス業・教育・学習支援業 | 約609万円 | 約646万円 |
| 製造業 | 約616万円 | 約637万円 |
| 建設業 | 約615万円 | 約633万円 |
| 複合サービス事業 | 約516万円 | 約610万円 |
| 不動産業・物品賃貸業 | 約564万円 | 約584万円 |
| 運輸業・郵便業 | 約537万円 | 約518万円 |
| 卸売業・小売業 | 約466万円 | 約470万円 |
| サービス業 | 約465万円 | 約468万円 |
| 医療・福祉 | 約424万円 | 約458万円 |
| 農林水産・鉱業 | 約417万円 | 約446万円 |
| 宿泊業・飲食サービス業 | 約326万円 | 約374万円 |
| 全業種 | 約531万円 | 約550万円 |
出典：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」 第12表（1年を通じて勤務した給与所得者・男女計・パート等を含む）
45〜49歳で最も高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の約968万円、次いで「金融業，保険業」の約826万円です。
最も低い「宿泊業，飲食サービス業」は約374万円で、約594万円の開きがあります。
国税庁の業種別の数字は、パート・アルバイトで働く人も含んだ平均である点に注意してください。
🏢 会社の規模で40代の年収はどのくらい違う？
| 勤め先（株式会社） | 40〜44歳 | 45〜49歳 |
|---|---|---|
| 資本金2,000万円未満 | 約465万円 | 約464万円 |
| 資本金2,000万円以上5,000万円未満 | 約475万円 | 約519万円 |
| 資本金5,000万円以上1億円未満 | 約487万円 | 約514万円 |
| 資本金1億円以上10億円未満 | 約563万円 | 約585万円 |
| 資本金10億円以上 | 約764万円 | 約784万円 |
出典：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」 第11表（1年を通じて勤務した給与所得者・男女計）
45〜49歳では、資本金10億円以上の株式会社が約784万円、資本金2,000万円未満が約464万円で、約320万円の差があります。
40〜44歳の差は約299万円です。
| 年齢（フルタイム） | 従業員1,000人以上 | 100〜999人 | 10〜99人 |
|---|---|---|---|
| 40〜44歳 | 約723万円 | 約560万円 | 約486万円 |
| 45〜49歳 | 約748万円 | 約585万円 | 約502万円 |
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」産業大分類 第1表（男女計・学歴計・一般労働者）。年収の目安は当サイト計算。
フルタイムで働く人の厚生労働省の数字でも、45〜49歳は従業員1,000人以上で約748万円、10〜99人で約502万円です。
月給（きまって支給する現金給与額）は1,000人以上が47万9,300円、10〜99人が35万2,200円です。
賞与などは1,000人以上が年172万3,700円、10〜99人が年79万1,500円で、特に賞与の差が大きくなっています。
⏳ 今の勤め先での勤続年数で年収はどう違う？
40代は、同じ会社に長く勤める人と、転職を経験した人で、給与の差が出やすい年代です。
厚生労働省の統計では、今の勤め先での勤続年数ごとの給与もわかります。
| 勤続年数（45〜49歳） | 所定内給与額（月） | 年間賞与など | 人数の割合 |
|---|---|---|---|
| 0年 | 30万4,500円 | 8万500円 | 4.3% |
| 1〜2年 | 31万6,300円 | 60万4,400円 | 8.5% |
| 3〜4年 | 31万6,700円 | 74万4,500円 | 6.6% |
| 5〜9年 | 33万3,900円 | 88万1,800円 | 17.0% |
| 10〜14年 | 35万1,500円 | 95万9,700円 | 13.9% |
| 15〜19年 | 39万1,000円 | 136万700円 | 14.5% |
| 20〜24年 | 45万3,900円 | 186万4,200円 | 17.1% |
| 25〜29年 | 42万9,100円 | 178万8,800円 | 15.3% |
| 30年以上 | 40万6,400円 | 165万500円 | 2.8% |
出典：厚労省 令和7年賃金構造基本統計調査 第2表（勤続年数階級別・産業計）（男女計・学歴計・企業規模10人以上・一般労働者）。人数の割合は当サイト計算。
45〜49歳で所定内給与額が最も高いのは勤続20〜24年の45万3,900円で、勤続1〜2年の人は31万6,300円です。
賞与などの差はさらに大きく、勤続20〜24年は年186万4,200円、勤続1〜2年は年60万4,400円です。
45〜49歳で今の勤め先での勤続年数が4年以下の人は、全体の約19%です。
📝 勤続年数の数字を読むときの注意
この統計は、同じ人が転職する前と後でどう変わったかを追ったものではありません。
勤続年数ごとに、働いている会社の規模や業種、職種、役職の構成も違います。
そのため、「転職すると年収が下がる」「上がる」と、この数字だけで決めることはできません。
ただ、転職先の賞与の決まり方によっては、入社して最初の年の賞与が少なくなる場合があることは知っておきたい点です。
📈 40代で年収を上げるための考え方
ここまでの統計からわかる、45〜49歳の年収に差がつく主な要素は次のとおりです。
| 要素 | 統計でわかる差（45〜49歳） | 出典 |
|---|---|---|
| 正社員かどうか | 正社員約650万円・正社員以外約317万円 | 厚労省 |
| 会社の規模 | 従業員1,000人以上約748万円・10〜99人約502万円 | 厚労省 |
| 業種 | 電気・ガス・熱供給・水道業約968万円・宿泊業・飲食サービス業約374万円 | 国税庁 |
| 今の勤め先での勤続年数 | 勤続20〜24年の賞与など年186万4,200円・勤続1〜2年は年60万4,400円 | 厚労省 |
① 今の会社での見通しを確かめる
統計では、勤続年数が長い人ほど賞与などが多い傾向です。
今の会社で昇進や昇給がどのように決まるのか、給与規程や評価の仕組みを確かめ、数年後の年収の見通しを立てておきましょう。
見通しが立ったうえで、今の会社に残る場合と転職した場合の年収をくらべると、判断しやすくなります。
② 経験を生かした転職を考えるなら、転職サービスで市場の水準を知る
業種や会社の規模による年収の差は、統計にはっきり表れています。
今の仕事の経験を生かして、給与水準の違う業種や会社へ移ることは、統計から見ても年収を変える手段の一つです。
40代の転職では、これまでの経験やマネジメントの経験がどのくらいの年収で評価されるかを、転職サービスで確かめる方法があります。
転職サービスの中には、直近の年収や経験年数、年齢などの条件があるサービスもあります。
登録する前に、公式サイトで対象となる年収・年齢・職種・地域を確かめましょう。
転職を決める前には、提示された年収に賞与がどう含まれているか、入社1年目の賞与の扱いも確認しておくと安心です。
③ 資格は職種につながるものを選ぶ
資格を持っているかどうかで年収がいくら変わるかを示した国の統計はありません。
ただし、資格や専門性が求められる職種には、統計で年収を確かめられるものがあります。
職種ごとの年収は、職業別の年収ランキング2026で一覧にしています。
❓ 40代の平均年収についてよくある質問
Q. 40代の平均年収はいくらですか？
国税庁の令和7年分民間給与実態統計調査をもとに当サイトが計算すると、40代全体の平均給与は約541万円です。
40〜44歳は約531万円、45〜49歳は約550万円です。
Q. 45歳の平均年収はいくらですか？
国の統計は5歳きざみで、1歳ごとの平均は公表されていません。
45歳を含む45〜49歳の平均給与は、国税庁の統計で約550万円です。
Q. 40代の年収の中央値はいくらですか？
年収の中央値は国の統計では公表されていません。
厚生労働省の統計で公表されている所定内給与額（月給）の中位数は、40〜44歳が32万5,500円、45〜49歳が33万4,800円です。
Q. 40代男性と40代女性の平均年収は？
国税庁の統計をもとに当サイトが計算すると、40代の男性は約666万円、女性は約374万円です。
Q. 40代正社員の平均年収は？
国税庁の統計には年齢別の正社員の平均はありません。
厚生労働省の統計をもとにした正社員の年収の目安は、40〜44歳が約626万円、45〜49歳が約650万円です。
Q. 約541万円は手取りの金額ですか？
手取りではありません。
税金や社会保険料などを引く前の額面の金額です。
📝 まとめ｜40代の年収は正社員かどうか・会社の規模・業種で差が大きい
この記事のまとめ
- 40代の平均給与は約541万円（国税庁・令和7年分・当サイト計算）
- 40〜44歳は約531万円、45〜49歳は約550万円
- フルタイムの年収の目安は40〜44歳約595万円・45〜49歳約614万円（厚労省）
- 45〜49歳の月給の中位数は33万4,800円（年収の中央値は公表なし）
- 45〜49歳の正社員と正社員以外の差は約333万円
- 男性約666万円・女性約374万円で、男女の差は約292万円
40代の年収は、正社員かどうか、業種、会社の規模、今の勤め先での勤続年数によって大きく変わります。
まずは自分の年収を、同じ条件の統計の数字とくらべるところから始めましょう。
ほかの年代は30代の平均年収、全年齢の平均や給与の分布は平均年収2026の記事で解説しています。
参考：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」／厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」産業大分類 第1表／厚労省 令和7年賃金構造基本統計調査 第2表（勤続年数階級別・産業計）／厚労省 令和7年賃金構造基本統計調査 第3表（所定内給与額の分布特性値・産業計）／厚労省 令和7年賃金構造基本統計調査 雇用形態別 第1表（正社員・正職員計）／同（正社員・正職員以外計）
